KDDIは2026年3月9日、基地局機能維持のため、事前に基地局のバックアップ回線として準備したStarlinkのバックホール回線に遠隔で切り替える機能の検証を2月に完了したと発表した。
大規模地震などの災害により、基地局までを接続する光ケーブルが切断した場合、被災した基地局に作業員が入り、復旧作業を行う必要がある。過去の対応では、地震による道路の寸断や長期間の降雨による浸水などにより、対応に時間を要する場合があったという。
同機能により、事前にStarlinkバックアップ回線を配備した基地局では、光ケーブルが切断されても、現地に駆け付けることなく遠隔でバックホール回線をStarlinkに切り替えることができ、迅速な基地局の復旧と通信環境の確保が可能となるとのこと。
同機能のイメージ
迅速に通信エリアを復旧するため、Starlinkバックホール回線を利用した復旧機材（可搬型基地局や車載型基地局、船舶型基地局およびStarlink機材など）を2026年3月末までに拡充する。これにより、全国配備数は既配備と合わせ合計約330台になるという。
またKDDIは、船舶専用の可搬型基地局を開発。これにより、船舶型基地局で海上からのエリア復旧を行う際に、波の揺れや風の影響を受けやすい船上でも、可搬型基地局を迅速に搭載し、安全に維持することが可能になるとしている。
