JTOWERは2024年5月9日、屋内インフラシェアリング・ソリューション導入済物件数（4G/5G、国内）は、同年3月末時点で574件（前年同期比133.8％）に達したと発表した。

JTOWER 屋内インフラシェアリング・ソリューション 導入済物件数推移

2024年1月から3月までの期間は、商業施設、複合施設、オフィスビル、医療施設等で導入が進んだという。代表的な導入施設としては、東京・江東区に構える商業施設「豊洲 千客万来」が挙げられるほか、大規模なスタジアムやアリーナでも新たに3件導入されたとのこと。

スマートフォンでの決済が広く一般化し、特に多数の来場客が想定される商業施設やスタジアム、アリーナ等では、来場客に安定的な通信環境を提供するための通信環境整備が欠かせず、インフラシェアリングが採用されるケースが増えているという。

また、大規模なスタジアムやアリーナ等で行われるスポーツやイベントでは、さらなる体験価値の提供に向け、マルチアングルでの撮影や高精細映像の配信といった取り組みが活発化していくことが予想され、通信環境整備の重要性が高まっている。

同社は今後もインフラシェアリングのパイオニアとして、これまで培ってきた通信分野における技術・知見を最大限発揮し、社会のデジタル化に貢献していくとしている。