SPECIAL TOPICゼロトラストの後は何をすべき? XDRによる面での防御とは

DX戦略を成功させている企業は「デジタル・ガバナンスの整備」を共通して実践している。ポイントとなるのはリモートワークやクラウド・SaaS利用により様変わりした現場のIT環境を、しっかり把握し整備できていること。それを実践する為にはゼロトラストを前提に現場の情報資産を収集・分析・評価すべきだ。そこで鍵となるのがXDRの考え方だ。

企業価値の向上において、DXは欠かせない取り組みだ。しかし自社でDXを推進しようとした場合、具体的に何を実施すればよいのだろうか。IIJグローバルソリューションズの吉田拓未氏は、経済産業省が発表した「DX銘柄2021」をもとに次のように分析する。

IIJグローバルソリューションズ ソリューション本部 XDRスペシャリスト 吉田拓未氏
IIJグローバルソリューションズ ソリューション本部 XDRスペシャリスト 吉田拓未氏

「DX銘柄に選定された企業が特に重要視し、実践できているポイントは、①情報資産の分析・評価を行い、②トップとDX担当者のコミュニケーションによって、③DX戦略を立案し、企業変革の指標を定めていることだ」

まず1つめの「情報資産の分析・評価」にあたっては、現場のIT環境、セキュリティ、利用されるデータをリアルタイムに把握し、それらが適切な状態か判断・対処する「デジタル・ガバナンス」を整備する必要がある。

続きのページは、会員の方のみ閲覧していただけます。

RELATED ARTICLE関連記事

SPECIAL TOPICスペシャルトピック

スペシャルトピック一覧

NEW ARTICLES新着記事

記事一覧

FEATURE特集

WHITE PAPERホワイトペーパー

ホワイトペーパー一覧
×
無料会員登録

無料会員登録をすると、本サイトのすべての記事を閲覧いただけます。
また、最新記事やイベント・セミナーの情報など、ビジネスに役立つ情報を掲載したメールマガジンをお届けいたします。