IDC Japanは2018年9月4日、国内通信事業者向けネットワーク機器市場予測を発表した。これによると、2017年の同市場規模は前年比マイナス7.0％の898億8600万円となり、IDCが2008年に調査を始めて以来、「最も低い水準に終わった」。同市場は、通信事業者向けルーターと通信事業者向けイーサネットスイッチで構成される。

低迷が続く通信事業者向けのネットワーク機器市場だが、ようやく2018年以降は上向く見込みだ。2018年は前年比7.5％増となり、2019年以降も5G向け投資が加わり、2017～2022年の年間平均成長率（CAGR）を6.8％と予測している。

5Gサービスの開始という大きなイベントが控えているにもかかわらず、市場回復が緩やかなのは、5G開始時点では既存LTE設備の増強が中心になるため、それほどの設備投資が必要ないからだという。2022年時点の市場規模は、LTE用設備投資に沸いた2011～2014年には及ばず、LTE開始時である2010年と同水準の1250億2300万円に留まる見通しだ。

また、IDCによれば今後、通信事業者ネットワークにおいて現実味が帯びてきたオープン化やネットワーク機器のハードウェアとソフトウェアを分離するNetwork Disaggregation、そしてソフトウェアの内製化も、同市場に影響を与えていくという。

「ネットワーク機器ベンダーは、オープン化や内製化が進んだ通信事業者ネットワークで、自社で何ができ、どこから収益を得るのかを、現実に起こり得る世界として考える時を迎えている。これまでハードウェアネットワーク機器ベンダーが一体で提供してきたハードウェア／ソフトウェア／サービスを、自らが分解して強みを見直し新たな戦略へと昇華していくことが求められる」とIDC Japan コミュニケーションズ グループマネージャーの草野賢一氏は指摘している。

国内通信事業者向けネットワーク機器市場 支出額実績と予測