IDC Japanは2010年8月26日、国内コラボレーティブアプリケーション市場規模予測を発表した。

IDCでは、同市場を「統合コラボレーティブ環境」「メッセージングアプリケーション」「チームコラボレーティブアプリケーション」「会議アプリケーション」「ソーシャルプラットフォーム」「コンテンツ管理ソフトウェア」「エンタープライズポータル」「検索／ディスカバリーソフトウェア」の8つの機能別ソフトウェアに分類している。

まず2009年の国内コラボレーティブアプリケーション市場全体の市場規模は、前年比マイナス4.3％の666億円だった。2010年は、経済の回復に伴い、プラス0.7％の670億円になると予測している。2011年以降は成長率2～3％台で推移し、2014年の市場規模は756億円に達する見込みだ。

次に機能別に見ていくと、市場全体の約5割を占める統合コラボレーティブ環境については、大企業および中堅企業での導入が一巡、現在はリプレース需要が中心になっているという。2009年の市場規模は前年比マイナス4.9％の338億円、2010年はプラス0.9％の341億円となる見通し。2011年以降は成長率2～3％台で推移し、2014年の市場規模は382億円とIDCでは予測している。

このほか、エンタープライズポータルの2009年の市場規模はマイナス1.9％の131億円。また、コラボレーティブアプリケーションについては、社内の情報共有から会社間の情報共有へ、そして組織間から個人間へと拡がり、ユニファイドコミュニケーションやSaaSとの連携で市場は活性化していくとしている。

同社ソフトウェア＆セキュリティ リサーチマネージャーの登坂恒夫氏は「ベンダーは、コラボレーティブソリューションを提供するにあたって、ユーザー企業の文書やWebコンテンツなどのデジタルデータを管理するコンテンツ管理ソリューションや、情報漏洩対策ソリューションの提案を図るべきである。そのためには、コンテンツ管理ソフトウェアベンダーやセキュリティベンダーなどと協業する必要がある」と述べている。