伊藤忠テクノソリューションズ（CTC）は2017年4月13日、大手企業のビジネスチャットツール導入実態調査の結果を発表した。今年2月、売上規模100億円以上、従業員数200名以上の企業に勤務する役職者にアンケートを行い、412名から有効回答を得ている。
これによると、ビジネスチャットを公式に「全社導入」あるいは「一部導入」している企業は28.1％だった。その内訳は「全社で導入している」が12.1％、「一部で導入している」が16.0％となっている。
導入しているビジネスチャットは、社員が主にPCで業務を行っている企業と、主に携帯電話／タブレットで行っている企業でその傾向が異なっている。主にPCで業務を行っている企業の場合、「Skype」（30.5％）、「Facebook」（15.3％）、「Microsoft Teams」（11.9％）が上位に挙がった。一方、主に携帯電話／タブレットで業務を行っている企業は、「LINE」（24.0％）、「Facebook」（19.8％）、「Skype」（16.8％）となっている。
また、ビジネスチャットの導入基準については、「使いやすさ」（21.6％）、「セキュリティ」（20.6％）、「業務効率化」（15.6％）が上位に挙がった。
さらにビジネスチャットの導入目的としては、「スピーディにコミュニケーションができる」（23.6％）、「会議時間の短縮が期待できる」（15.7％）、「複数人での情報共有が容易になる（他部署間とのコミュニケーション活性化等）」（13.9％）という理由が多くなっている。
