自動販売機の隣にある空き缶用のゴミ箱が、被災時にも役立つハイテクなICT基地局になる。
そんな頼もしいゴミ箱「CANBOX」を開発しているのは、福井県に本社を構える防災機器開発の高木商事だ。屋内用のCANBOXは2016年11月初旬に販売開始予定で、現在は試験運用を行っている最中だという。防水対策などを施した屋外用は、2017年夏以降にリリースされる予定となっている。
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| 自動販売機の隣に設置されたCANBOXのイメージ図。サイズは高さ1.81ｍ、幅0.54m、奥行き0.47m |
CANBOXに搭載されているICT機器は？同社がCANBOXを開発したきかっけは、大手飲料ベンダーの担当者から「自販機にデジタルサイネージを付けられないか？」という問い合わせだった。その担当者は、ある展示会で高木商事が展示していたデジタルサイネージを見ていた。
自販機にデジタルサイネージは付けられるが、実現するには自販機メーカーとの話し合いが必要になる。それでは乗り越えるべき壁が大きくなることから、自販機の隣にあるゴミ箱にデジタルサイネージを付けることを考えた。
「防災に役立つものを開発したかった」と語るのは、高木商事防災ICT事業部の髙木利彦氏だ。同社は以前から、避難経路を表示するデジタルサイネージや安否情報共有システムなど、防災に特化したソリューションを提供している。そこでCANBOXも、ただ自販機にデジタルサイネージを付けるだけでなく、防災や被災時の対策にも使えるよう、様々なICTデバイスを追加搭載している。
