IDC Japanは2010年7月27日、国内光ネットワーク機器市場に関する調査結果を発表した。
まずGE-PONシステム（OLT、ONU）、VDSLシステム、メディアコンバーターなどの光アクセス機器の2009年国内市場規模は、前年比マイナス32.8％の646億1700万円と大幅に落ち込んだ。IDC JapanではGE-PONの売上の激減について、2008年に生じたOLTの特需による過剰在庫が主要因と推定している。光アクセス機器市場の縮小は今後も続く見込みで、年間平均成長率はマイナス8.1％（2009～2014年）。2014年の売上額は422億7000万円となる見通しだ。
WDMやOCC、SONET/SDHなどの光伝送装置市場もマイナスで、2009年の市場規模は前年比19.4％の813億4700万円だった。これはNGNの展開によるメトロWDM装置需要や、インターネットトラフィックの急増による長距離DWDM装置需要の一巡、そして景気低迷による通信事業者の設備投資抑制が原因。2009～2014年はほぼ横ばいで推移し、2014年の売上額は823億100万円と予測している。
IDC Japan コミュニケーションズ グループマネージャーのジョージ・ホフマンは、「光アクセス機器市場においては、2013年以降に10GE-PONによる新たな市場機会とハードウエア市場の熾烈な競争が予想されている。国内通信事業者のネットワークインフラ構築の実績をもつ国内の大手アクセス機器ベンダーは、自社ハードウエアの販売に執着せず、より付加価値の高いプロフェッショナルサービスを提供するソリューションベンダーとしての生き残り戦略を検証することも重要な選択肢と考えられる。光伝送装置市場においては、独自性のあるテクノロジーベンダーと戦略的パートナーシップを構築し、さらには、海外での事業展開のためのチャネルを開拓する必要がある」とコメントしている。
