IDC Japanは2015年9月29日、国内産業分野別/利用用途別のタブレット稼働台数について発表した。
これによると、学校および教育産業を除く全産業分野のタブレット稼働台数は、2015年に527万台、2017年に779万台になると推計されるという。
利用用途別にみると、その中心となっているのは、メールやスケジュール管理などのコミュニケーションでの利用だ。2015年は約400万台で、今後はおよそ年100万台のペースで拡大する。プレゼンテーションや文書などの参照系は、その半分。また、基幹系は、2015年では169万台と推定されるとのこと。
なお、タブレットの用途に対する考え方は、iPad/AndroidタブレットとWindowsタブレットで異なっていることも分かった。iPad/Androidタブレットはコミュニケーションやプレゼンテーションでの利用が中心なのに対して、Windowsタブレットでは基幹システムとの連動を考えている企業が半数近くに達しているという。
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