IDC Japanは2015年7月21日、国内製造分野のタブレットソリューション市場に関する予測を発表した。これによると、2015年の同市場規模は、前年比31.0％増の846億円になる見込みだという。この数値にはタブレット本体のほか、その導入に付随する付帯設備、アプリケーション、サービス、保守費用などが含まれている。
製造業向けのタブレットソリューション市場が伸びている背景には、海外の「インダストリー4.0」などの潮流もにらみ、国内製造業が再び投資を考え始めていることがあるという。
国内製造業向けのタブレット出荷台数は、2014年に10万4000台だったが、2015年には倍以上の27万3000台に拡大。さらに、2019年には92万3000台に達する見通しだ。2014～2019年の年間平均成長率（CAGR）は54.8％だ。一方、これに伴ってタブレットソリューションの売上額も、CAGR13.2％で成長し、2019年には1201億円になると予測している。
製造業 資本金規模別 国内タブレットソリューション売上額予測
IDC Japan リサーチマネジャーの片山雅弘氏は、「インダストリー4.0が次の産業革命として、製造業を巻き込み、新たな潮流が起きようとしている。製造業はこの流れに乗り遅れないようにと危機感がある。そのことが背景にあるためか、今回の調査では、次世代PLM（Product Lifecycle Management）に対して積極的な姿勢がみられた。そしてその次世代PLMに関連したタブレットソリューションに次の市場機会がある」と分析している。
