「タブレットは14.8%の企業に導入されている」――。IDC Japanは2014年8月11日に発表した「国内産業分野別タブレット利用実態調査結果」の中でこう明らかにした。さらに、タブレットの導入を検討している企業は約276万社と推計され、これは国内企業の70.9%にあたるという。
産業分野別に見ると、流通・小売り、卸売やサービスでタブレットの導入が進んでいる。一方、現時点で遅れているのは製造だが、今後導入が進むとのこと。製造は1企業当たりの従業員数が多く、また自社サーバー経由でのWeb系アプリケーション導入率が高いことから、タブレットでの業務アプリケーション利用にあたってのプログラム修正が比較的容易な環境にあるという。
また、IDC Japan シニアマーケットアナリストの浅野浩寿氏は、「企業でのタブレット導入は、従来はプレゼンテーション/商品説明などの用途が中心であった。今後タブレットは、Windowsタブレットを中心に基幹システムへの接続も想定した導入が進む可能性が本調査から見えてきている」と指摘している。