Wi-Fiで遭難者の位置が誤差数m ソフトバンクと東京科学大学が開発

ソフトバンクと東京科学大が、Wi-Fiを活用して遭難者の位置を特定する新システムを開発した。GNSSによる一次特定と組み合わせることで、通信圏外の雪下に埋まった遭難者の捜索時間を大幅に短縮可能だという。

ソフトバンクと東京科学大学 工学院 電気電子系 藤井輝也研究室(以下「科学大」)は、2025年6月9日、雪山や山岳地帯における遭難者の救助をより迅速に行うことを目的として、「Wi-Fiを活用した遭難者携帯端末の位置特定システム」を開発したと発表した。

今回発表した位置特定システムは、遭難者の位置特定精度を上げるべく、新たに開発したもので、2つの位置特定方法を組み合わせている。

遭難者の位置の一次特定に使うのは、ソフトバンクと科学大が2022年9月に開発した「ドローン無線中継システムを用いた遭難者捜索支援システム」だ。これはドローンによる無線中継システムによって、通信圏外のエリアを臨時的に圏内にするとともに、GPS等のGNSSによるスマホの測位機能を活用して遭難者の位置情報を取得、捜索関係者に共有するものだ。

GNSSを利用して効率的に遭難者の位置を推定できるが、GNSSの精度はスマホの測位機能や、受信した測位衛星の数・位置によって左右される。加えて雪下では、雪による電波の減衰が起き、最大10m程度の誤差が生まれる。誤差を考慮した捜索範囲をくまなく捜索する場合、遭難者発見までに数時間を要するという。そこで今回、Wi-Fiによる位置の二次特定も組み合わせ、捜索時間のさらなる短縮を可能にした。

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