コロナが迫った「電話のDX」 クラウドPBXの選び方

コロナ禍に対応するため、クラウドPBXを導入する企業が急増している。特定のデバイスや場所への依存がなくなり、「電話のDX」を実現できるためだ。既存の設備や電話番号を活かした移行方法を紹介する。

旧態依然としたオフィスの固定電話にもDX化の波が訪れている。

転機となったのが、新型コロナウイルスだ。昨年4月の緊急事態宣言を受けて、企業はこぞってリモートワークへと移行したが、人のいないオフィスにも電話はかかってくる。取り損ねればビジネスチャンスを逃しかねないため、社員が交代で出社し対応するという光景が多くの企業で見られた。

社員を感染リスクから守りつつ電話を受けるにはどうすればいいのか――。その解決策となるのが電話のDXだ。

従来型の企業電話は、オフィスといった特定の「場所」、固定電話機といった特定の「デバイス」に縛られていた。これをデジタル化して、ロケーションフリー、デバイスフリーにするのが電話のDXである。例えば、自宅でスマートフォンやPCのソフトフォンを使って、オフィスの代表番号にかかってきた電話に対応することが可能になる。

この電話のDXの実現手段として、導入する企業が急増しているのがクラウドPBXだ。「長期的なスパンでクラウド化を検討していた企業も、新型コロナで計画を前倒ししている」と富士キメラ総研 第三部の友田敦史氏は分析する。クラウドPBX事業者への問い合わせも多く、シスコ コラボレーションパートナー営業部 部長の泰道亜季氏は「1年前と比べて桁違いに問い合わせが増えている。倍増どころではない」と話す。

昨今、全国各地で大規模な自然災害が頻発していることもクラウド化の流れを後押ししている。「PBX機能がクラウドにあれば、台風などで鉄道が運休しても無理に出社せず、自宅で業務を行うことができる。さらに電話回線がクラウド上でPBXに直接収容されていれば、建物の倒壊や停電の影響も受けない」とプロディライト 営業本部 INNOVERA事業部 担当部長の沼田修宏氏は述べる。同社のクラウドPBX「INNOVERA」は、災害時のBCP対策を目的として導入する企業も多い。

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株式会社プロディライト
電話環境のDXを実現する! 岩崎通信機のオンプレPBXとも連携

月刊テレコミュニケーション2021年10月号から一部再編集のうえ転載
(記事の内容は雑誌掲載当時のもので、現在では異なる場合があります)

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