「死んだはずのBlackBerryがソフトウェア企業として蘇生、業績も株価も好調」――。BlackBerry Japan エンタープライズアカウントマネジャーの多田昌広氏は「働き方改革Day 2018」の講演の冒頭、こんな刺激的な見出しが付けられたネット記事を紹介した。

かつてスマートフォンで大成功を収めたBlackBerry（旧Research In Motion）。2010年には携帯端末市場でノキアに次ぐ2位のシェアをグローバルで獲得していた。だがその後、このハードウェア事業は苦戦が続き、2016年にはスマートフォンの自社開発から撤退した。

その同社の“復活”をリードしたのは、2014年にCEOに就任したJohn Chen氏だ。事業の軸足をソフトウェアへと完全に移行し、企業向けモバイルアプリを主軸に業績を急回復させた。

では、BlackBerryのモバイルアプリは、企業からなぜ高く評価されているのか――。その大きな理由の1つは、BYODにおける利便性とセキュリティの高さを両立できる点にある。

多田氏は「働き方改革を推進するBYODモバイルとセキュリティの取り組み」と題して、多田氏はBYODのメリットとデメリット、働き方改革のポイントなどを解説した。