総務省は2017年1月20日、2020年以降のネットワークインフラについて検討する「将来のネットワークインフラに関する研究会」を開催すると発表した。
IoTや高精細な映像配信、5Gなどが進展・普及するなか、ICTサービスを支えるネットワークインフラの重要性は将来ますます高まると考えられる。そこで、2020年から2030年頃までを想定し、ICTを最大限に活用する社会を支えるネットワークインフラを実現するための技術課題や推進方策などを検討するのが目的だという。
第1回会合は1月24日に開催し、夏頃を目途に検討結果の取りまとめを行う予定。座長は東京大学教授の相田仁氏が務める。