日本ではなかなか導入が進んでいないともいわれるBYODだが、その実態はどうなっているのか――。
IDC Japanが2015年6月25日に発表した調査結果で、2014年の国内のBYOD台数はスマートフォンが600万台（対従業員数比率は10.5％）、タブレットが259万台（同4.5％）であることが分かった。
2014年時点では、スマートフォンのBYODのほうが多いが、今後の伸び率ではタブレットのBYODが上回る。2014～2019年の年間平均成長率（CAGR）は、スマートフォンの11.1％に対して、タブレットは18.7％。
2019年のBYOD台数は、スマートフォンが1017万台（対従業員数比率は17.9％）、タブレットは609万台（同10.7％）になる見通しだという。
産業別にみると、スマートフォンのBYODの有望分野は、「サービス」「流通」だ。例えば「サービス」については従業者が多いこともあり、2019年にはスマートフォンのBYOD全体の約45％を占めることになるという。
また、「流通」に関しては、対従業員数比率が2019年に21.5％に広がる見込みだ。「特に卸売において、製造業と小売業の双方から得られる情報を付加価値とした営業業務で、生産性向上のためのツールとしてモバイルデバイスが位置づけ」られていることから、「会社貸与がされない場合、BYODで補完する企業が多い」と考えられるという。
タブレットのBYODの有望分野として挙げられたのは、「サービス」「その他（建設／土木、資源などを含む）」。「サービス」は2019年にタブレットBYOD全体の約5割を占めると予測している。
| 国内スマートフォン 産業分野別 BYOD台数推移 |
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