無線通信規格の標準化団体である米Connectivity Standards Alliance(CSA)は2026年3月18日、メディア向けイベント「Matter in Motion」を開催。スマートホームの国際標準規格「Matter」の最新動向を紹介した。
同イベントの基調講演には、CSAでCEOを務めるトビン・リチャードソン氏が登壇。CSAに加盟する組織・企業は895社にのぼり、「グローバルで1万人以上がMatterに携わっている。地球上で最も優秀なエンジニアたちが集うコミュニティだ」と強調した。
2024年5月にはCSA日本支部が発足し、パナソニックや三菱電機、シャープなど40社以上が参画している。日本ではMatterの普及が欧米と比べてやや遅れているとの指摘もあるが、「IoTをはじめとするテクノロジーの進展は、日本企業がリーダーシップを発揮してきた。近い将来、日本でもMatterが爆発的に普及するはずだ」と述べ、日本支部や加盟企業の今後の取り組みに期待を寄せた。

Connectivity Standards Alliance(CSA) CEO トビン・リチャードソン氏
Matterで何ができる?
イベントでは、CSA加盟企業がMatterの特徴を紹介するとともに、各社がMatter対応製品・ソリューションを披露した。
実施されたデモでは、Amazon Alexaに「おはよう」と話しかけるだけで、照明器具などのデバイスが自動で点灯する様子が紹介された。また、SwitchBotなどのスマートホームハブを活用することで、Matter非対応デバイスについても、Amazon Alexaなどのプラットフォーム上で制御・操作が可能になるという。

Amazon Alexaに「おはよう」と話しかけるだけで、照明器具などのデバイスが自動で点灯
1つのMatter対応デバイスを複数のプラットフォームから同時に操作できる「マルチアドミン機能」のデモも行われた。例えば父親はGoogle Home、母親はApple HomePod、子どもはAmazon Alexaと、それぞれ異なるプラットフォームから1つのスマートロックを解錠・施錠する様子を確認できた。
Matter対応デバイスを各プラットフォームに追加(ペアリング)することも容易だ。指定のアプリをインストールしたり、アカウントを作成する必要もなく、対応デバイスに記載されたQRコードを読み取り、11桁のコードを入力するだけですぐに利用できる。














