シトリックス・システムズは2020年10月26日、パンデミックの影響で大都市での生活に対する認識がどのように変化したかを調査したところ、4人に1人がテレワークをきっかけに都市部から移住した、または移住する計画があることが明らかになったと発表した。
調査はシトリックスが世論調査会社OnePollに委託し、米国の労働者2000人を対象に行われた。調査対象の中で、都市部から地方に移動した労働者の37%は、移住の理由について仕事が100%リモートで恒久的に行えるようになったためだと回答した。さらに、22%がどこにいても仕事ができ、オフィス勤務の時と同じように高い生産性を維持しながら仕事に従事できることが証明されたと考えていることも分かった。
歴史的には、大都市と都市生活は、キャリアとしての成功の象徴とされてきた。しかし、今回の調査では米国の知識労働者の69%は、生活拠点とオフィスが近いことがキャリアの成功につながるとは考えていないことがわかった。また、仕事をするために都市部の立地が重要だと感じている人は21%に過ぎなかった。
また、32%の回答者が、どこからでもできる100%リモートワークの働き方が可能であれば、減給を受け入れると答えていた。同社のExecutive Vice President of Strategy 兼Chief Marketing OfficerのTim Minahan氏は「企業は労働力モデルと労働力戦略を再考し、今後も予測が不可能なビジネス環境に対応するため、ダイナミックな方法でリソースを管理できる柔軟なモデルを検討する必要があります」と述べている。
