パブリッククラウドを利用している企業の多くが、導入時にネットワークの変更を行っていることが分かった。IDC Japanが2018年11月5日に発表した「2018年 企業ネットワーク機器利用動向調査」の調査結果によると、パブリッククラウドを利用している企業の68.2％は、導入時に何らかのネットワークの変更を行っていた。

変更していたのは、インターネット接続環境だけではない。クラウド利用と直接的な関係が薄いLANの見直しも、3分の1の企業が実施していた。

インターネット接続環境の見直しについては、追加コストの少ないゲートウェイの設定見直しを行う企業が最も多く、30％弱の企業がルーター、ファイアウォールのリプレイスをしていた。一方で、新しい対策と言えるIPv4 over IPv6は、調査時点では8％程度に留まっているという。

また、LANにおいては、無線LANの存在感がますます高まっている。無線LANを新規に導入する企業は頭打ちになりつつあるが、1年前からアクセスポイントを増やした企業は40％近くになった。従業員からの導入の要望が推進力の1つとなっており、3年後には平均で45.4％の従業員が無線LANを利用しているという。

「企業のネットワーク管理者は、現状に満足することなく、経営層や事業部門の要求に対して敏感であるべきである。ネットワークの運用効率化や迅速性向上を図り、DX実現に向けた経営層や事業部門の要求に十分に備えておく必要がある」とIDC Japan コミュニケーションズ グループマネージャーの草野賢一氏は述べている。

インターネット接続環境見直しの実施／実施予定項目