IDC Japanは2010年8月9日、国内IP会議システム／テレプレゼンス市場の調査結果を発表した。
同調査によると、IPネットワークを利用したIP会議システム／テレプレゼンス市場の2009年の市場規模は、前年比8.8％増の210億9400万円と堅調に伸びた。経済状況が低迷するなか成長を遂げているのは、出張旅費の削減や出張時間の節約など、効果が分かりやすいためだとIDCでは見ているという。
また、国内の従業員100人以上のユーザー企業511社を調査したところ、現在何らかの会議ソリューションを利用している企業は全体の62.4％。ビデオ会議ソリューションを利用している企業は全体の41.9％に上った。従業員数500人を境に、利用率が高くなっているという。
IDC Japanソフトウェア＆セキュリティ リサーチマネージャーの眞鍋敬氏は「国内IPコンファレンスソリューション市場のベンダーおよび販売チャネルは、モバイルデバイスなどの多様なプラットフォームにソリューションを対応させ、これを軸に、従来は利用意向が低かったユーザーへのアプローチを行い、対象市場を広げていくべきである。その際に、初期投資だけでなく、ランニングコストを含めたトータルコストとROIの優位性を提案していくことが今後の成功要因である」と分析している。
