商用利用に必要な接続機器一式を開発
MCFの実現方式については、信号の品質劣化を引き起こすクロストーク（信号光の漏れ込み）への対処法により、「非結合型」と「結合型」の2つに分かれる。
非結合型は、各コアから信号光が漏れ出すのを抑え込む構造を採る。コア間で信号光が混ざる状態で伝送する結合型に比べて実用化が容易だ。今回開発した4コアMCFも、この非結合型を採用している。
また、NTTでは今回、MCFケーブルだけでなく、海底ケーブルシステムを構成する機器群も合わせて開発した（下図表）。海底と陸上のケーブルを接続する「海底ジョイントボックス」、海底ケーブル同士を接続する「工場付ジョイントボックス」、陸揚げ局等でMCFと既存の光ファイバーを接続する際に用いる「MCFケーブル成端架」だ。これら開発品は「すべて、商用利用に十分な性能を達成している」（飯田氏）。
実用展開時に必要な機器一式も開発
光ファイバーを収容する光伝送装置については「非結合型であるため、既存のシングルコア光ファイバー用の伝送装置に接続することができる」（同氏）。改めて4コアMCF用の光伝送装置を開発する必要はない。1本のMCFから4本のシングルコア光ファイバーに分岐したうえで、従来の4倍の台数の光伝送装置を並列動作させるかたちで実用化することが可能だ。
NTTでは2029年頃に海底ネットワークへの実用展開を目指す計画だ。国内の海底ケーブルから順次導入を始める見通しという。
