電話システム（PBX）の更改で目標とすべきことは何だろうか。

多くの企業がまず挙げるのはコスト削減。それに続くのが利便性の向上だろう。電話の取り次ぎやかけ直しを減らす、あるいはスマホ/PCでの通話を可能にすることで、働き方に合わせた柔軟かつ円滑なコミュニケーションができるようにするといったものだ。

業務のDX化や生産性向上に貪欲な企業なら、通話録音データを共有したり、通話内容を解析したりして業務効率化やサービス改善につなげようというアプローチもあるかもしれない。いずれにしろ、誰もが日常的に使うツールだからこそ、PBXの刷新は企業のコミュニケーション環境や、そのコスト構造に大きなインパクトをもたらす。

実は、あるクラウドPBXによってこの変革を成し遂げ、抜群の成果を生み出す企業が出てきている。そのサービス名は「Zoom Phone」。Zoom Meetingsに比べると日本ではまだ知名度は低いものの、実は世界で700万台もの利用がある“Zoomの電話”だ。

番号ポータビリティ対応でさらに導入が加速

Zoom Phoneは、日本国内で2021年から提供を開始した。当初は050番号しか使えなかったが、導入にかかる期間が短く、拠点数やユーザー数の増減が容易といったクラウドPBXの利点を発揮し、「オフィスを移転する企業や、従業員数がどんどん増えるお客様を中心に採用する企業数が増加している」と、ゼネラルビジネス営業本部 ゼネラルビジネス第四営業部長の寺島豪士氏は振り返る。

（左から）ゼネラルビジネス営業本部 ゼネラルビジネス第四営業部 部長の寺島豪士氏、ゼネラルビジネス第二営業部 アカウントエグゼクティブの若林弘哲氏、同部 部長の澁谷洋猛氏

ユーザー数の増加に弾みがついたのが2022年の0AB～J番号解禁、そして2023年の番号ポータビリティへの対応だ。「既存の電話番号が使えないことで二の足を踏んでいたお客様でも、Zoom Phoneへの切り替えが始まっている」（同氏）。クラウドPBXと聞くと通話品質を心配する人も少なくないが、Zoom Phoneは金融業やコールセンターにも採用されており、その懸念は払拭されてきている。

Zoom Phoneを採用するのは、PBXを更新する企業ばかりではない。「事務所や店舗を素早く新規開設したいという理由で採用するケースも多い」と話すのは、ゼネラルビジネス第二営業部長の澁谷洋猛氏。電話システムを一気に切り替える必要はなく、既存PBXと併用しながら、新規拠点でクラウドPBXの利点を活かすのもアリだ。「Zoom Phoneなら電話番号もZoomから発行できるからすぐに通話できる」（同氏）

また、Zoom Phone導入を機に携帯電話／スマホの会社支給を止める例もある。従業員が私物のスマホでZoom Phoneを使えば、会社の電話も個人の電話も1台で使える。従業員は2台持ちから解放されるうえ、企業側も法人契約と端末購入・維持コストを軽減できる。