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OTTも参戦!海底ケーブル市場の今――ITバブル期以来の新設ラッシュ

文◎坪田弘樹(編集部) 2017.11.21

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世界各地で光海底ケーブルの敷設ラッシュが続いている。回線需要が急増するなか、通信事業者およびOTT(Over the Top)が積極的に投資しているためだ。活況を呈する海底ケーブル建設の今をレポートする。

 
インターネットやクラウドの利用を支えている国際通信。その99%を担っているのが、世界中に張り巡らされた光海底ケーブルだ(残り1%は衛星通信)。旺盛な回線需要を背景にここ数年、大規模な敷設プロジェクトが次々と進められている。
海底ケーブル
海底ケーブルは船の錨や底引き網、潮の影響などで損傷するのを防ぐため、鉄線でガードした上で海底に敷設される。浅い海域ほど傷つきやすいので、右端のように二重にガードしたケーブルを使う。逆に、深海は損傷の可能性が低いため、左端のように“ノーガード”のまま敷設する


特に活発なのがアジア太平洋地域だ。2014年に、太平洋を横断する2つの大規模プロジェクト「FASTER」「SEA-US」がスタートした(図表1)。

 

図表1 FASTER、SEA-US、HK-Gのルート
図表1 FASTER、SEA-US、HK-Gのルート


FASTERはKDDI、チャイナテレコム、グーグル等6社が建設したもので、米国西海岸から日本の千倉(千葉県)・志摩(三重県)まで9000kmを結び、60Tbpsの通信容量を持つ。2016年6月に運用を開始した後、現在は台湾まで延伸されている。一方のSEAUSは、東南アジア・米国の通信事業者7社が建設。フィリピン・インドネシアからグアム、ハワイ経由で米国まで総延長は約1万5000kmに及ぶ。最大容量は20Tbpsだ。

欧州向け・アジア域内も続々欧州へのルートも新設されている。シンガポールからインド洋、中近東を経てフランスまで伸びる約2万km・24Tbpsの「SEA-ME-WE-5」、香港からほぼ同じ経路でフランスまで結ぶ「AAE-1」だ。

こうした欧米向けルートだけでなく、東・東南アジア域内を結ぶケーブルの新設も相次いでいる。

昨年10月には、NTTコミュニケーションズが韓中、タイなど9カ国の通信事業者と共同で建設した「Asia Pacific Gateway(APG)」が運用を開始した。容量は54.8Tbpsで総延長は約1万400kmと、アジア最大級の光海底ケーブルだ。

インドネシアでは、同国内の9都市とシンガポールをつなぎ、さらに前述のSEA-USやSEA-ME-WE-5と接続して欧米間との通信を増強する「IGG(Indonesia Global Gateway)」が2018年前半に稼働を始める予定だ。

また、今年1月には、海外通信・放送・郵便事業支援機構(JICT)が出資し、香港とグアムを結ぶ「HK-G」の建設も発表された。建設時の設計容量は48Tbps。グアムでSEA-USと連携する予定で、中国の回線需要の高まりに応える。
香港とグアムを結ぶ「HK-G」のルート
香港とグアムを結ぶ「HK-G」のルート。白線は将来的に延伸可能なルートで、延伸を想定してBU1~3に分岐装置を設置する

 


以上の例にも登場するように、地理的および経済的な要因から、アジア太平洋地域における光海底ケーブル建設には日本の通信事業者が大きな役割を果たしてきた。さらに最近は、莫大なトラフィック需要と資金力を持つ中国の通信事業者、ASEAN諸国の事業者、そしてOTTの存在感が増してきている。
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