IDC Japanは2022年5月9日、「2022年 企業ネットワークサービス利用動向調査」におけるWANに関する調査結果を発表した。

国内企業900社を対象に、企業におけるWANサービス、インターネット、SD-WAN（Software-Defined Wide Area Network）、外部データセンター／クラウドの利用実態などについて調査したものだ。

今回の調査では、新型コロナウイルス感染拡大の影響で、WAN帯域の拡大／増加を実施、検討している企業ユーザーの割合が、縮小／削減するユーザーの割合より高いことが明らかになった。すでに拡大／増加済みであるか、またはこれから拡大／増加の予定がある企業の割合は合計45.4％であり、縮小／削減した、もしくはこれから縮小／削減の予定がある企業を大幅に上回っている。

新型コロナウイルス感染拡大のWAN利用への影響

また、国内企業のWANサービスの利用においては、拠点数が多く通信品質を重視する大企業に閉域ギャランティ型（帯域確保型）が選好されていることが明らかになった。閉域ギャランティ型L2およびL3サービス（多拠点間の網型接続）は大企業ほど利用が多く、従業員規模1000人以上の企業においては最も使われている回線種類となっている。

多くの企業でインターネットトラフィックが増加しており、その傾向が強まっていることも明らかになった。インターネット接続のトラフィックの変化に関して、「増加」と回答した企業の割合は76.3％で、2020年7月の調査における52.6％から大幅に増加している。

「企業のWAN帯域に対する新型コロナ感染拡大の影響は、出勤率の低下に伴う拠点のトラフィック減少よりも、Web会議などによるインターネットトラフィック増加の影響が強く出ている。通信事業者は、増大するトラフィックに対してコストを抑えながら対処できる提案を準備すべきである。閉域ギャランティ型WANを選好する傾向がある大企業に対しても、ベストエフォート型WANの積極的な活用や、ローカルブレイクアウトによるインターネットトラフィックのオフロードを提案することも1つの方策である」とIDC Japan コミュニケーションズ リサーチマネージャーの山下頼行氏は述べている。