ガートナー ジャパンは2021年3月1日、ネットワーキングへの移行に関する2021年の展望を発表した。2024年までに、新たなネットワーキングへの移行が進み、クラウド型セキュリティ・ゲートウェイを採用する企業は60%を超えると予測している。
ガートナーが国内企業を対象に2020年9月に実施した調査では、新型コロナウイルス感染症(COVID-19) が企業ネットワークに与える影響に対処するために優先した作業について尋ねたところ、最優先した作業として上位に挙げられたのは「インターネット接続の契約帯域の増速」「セキュリティ・ゲートウェイ機器のクラウド型への移行」「VPN装置の増強」の3つだった。優先度を問わず最も多くの回答を集めたのは、セキュリティ・ゲートウェイ機器のクラウド型への移行だったという。
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| ITリーダーが優先したネットワーク関連の移行／増強作業 |
2020年1月の同調査では、クラウド型セキュリティ・ゲートウェイを採用した企業は10%程度だったが、コロナが採用を加速させているという。
ガートナージャパンのアナリストでバイス プレジデントの池田武史氏は「今後も在宅勤務を前提とした環境の整備を進める企業や、クラウド型のオフィス系アプリケーションを利用する企業は増加するとみられる。また、今後は社内外の幅広いビジネスをデジタル化することも求められる。その際に最も重要なのは、パフォーマンスとセキュリティのバランスを取りながら、さまざまな接続を俊敏に変化させていくことだ。クラウド型セキュリティ・ゲートウェイは、こうした新たなネットワーキングに移行する上で重要な役割を担うテクノロジだ」と述べている。
