アイ・ティ・アール（ITR）は2020年8月18日、国内のWeb会議市場規模推移と予測を発表した。

2019年度の売上金額は111億4000万円と、前年度比22.8%の大幅増となった。上位ベンダーを含め、市場を構成するほとんどのベンダーが大きく売上げを伸ばしたことが要因としている。

発表によれば、多拠点化の進展やテレワークの推進をトリガーとしてWeb会議の需要が年々高まっているうえ、特に新型コロナウイルス感染対策の主要な手段として、2019年度末から爆発的に導入が進展。また、ウェビナーや大規模イベントなど、不特定多数に対する情報提供の手段としての導入も進みつつあるとしている。

コロナ禍の収束や対策意識の低下による一定数の解約が想定されることに加え、一部ベンダーの撤退により淘汰が進みつつあるなど、市場の成長を阻害する要因はあるものの、急激な導入数の増加や急速な認知度の向上に対しては、その影響は限定的であると分析。これらのことから、同市場のCAGR（2019～2024年度）は26.7%の高成長、2023年度には2019年度の3倍の市場規模になると予測している。

Web会議市場規模推移および予測（2018～2024度予測）

ITRのシニア・アナリストである舘野真人氏は、「Web会議は、今回のコロナ禍に伴う在宅勤務の拡大によって最も注目が集まったITソリューションのひとつです。会議や商談だけでなく、採用面接や教育・研修、イベント／セミナーなど、人の移動が制限されるなかで多目的なコミュニケーション・ツールとして利用されるようになったことが市場拡大の要因と見られます。とりわけ、一般消費者において人気が高いZOOMは、通信品質とユーザビリティの高さが評価され、法人市場でも売上げを大きく拡大させました。一方で、急激な需要の拡大により、ベンダー各社はインフラ増強や機能拡張のプレッシャーにさらされています。競争力の乏しいベンダーが、今後市場からの撤退を余儀なくされることも十分に考えられます」とコメントしている。