IDC Japanは2016年1月28日、国内タブレットソリューション市場予測を発表した。これによると法人向け全体のタブレット出荷台数は2015年に253万台の見通し。また、ハードウェアも含んだタブレットソリューションの売上額は1兆1974億円と推定している。
法人向けのタブレット市場は今後も成長が見込まれ、2014～2019年の年間平均成長率（CAGR）は、出荷台数が12.2％、売上額が13.8％になるとIDC Japanは予測している。産業分野別に見た場合、最も大きなシェアを占めるのは金融、最も成長率が高いのは医療／福祉だという。
| 国内タブレットソリューション市場 売上額予測 |
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IDC Japan リサーチマネジャーの片山雅弘氏は「タブレットの導入を検討した多くの企業は、その評価を終えた。導入した企業の中には、期待した成果が得られなかったという感想も多い。実は、ここからが本番である。現場の声を拾い、問題点を見つけ、改善しなければならない。モバイルアプリケーションがアプリケーションストアからダウンロードできるように、タブレットソリューションは、容易にアップデートを行うことができる。導入し、運用を続けながら完成度を高めていく、このことが運用する上で最も重要である」と指摘している。
