国内企業のワークスタイル変革の実施状況は、「全社的実施」が9.5％、「部分的実施」が12.5％、「試験的実施」が5.9％――。合わせて27.9％の企業がワークスタイル変革に着手・実施していることが、IDC Japanの調査により分かった。
この調査は、「2015年 国内クライアント仮想化市場 ユーザー動向分析調査」の中で行われたもの。2257社が回答しており、2015年4月15日にIDC Japanが結果を発表した。IDC Japanでは、「ITの活用」「人事／労務面での施策」「ファシリティの改善」の3つをワークスタイル変革の実現要素としており、これら3点のいずれかを実施している企業について、ワークスタイル変革を実施しているとみなしている。
| ワークスタイル変革の実施状況： 2015年 |
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また、ワークスタイル変革向けソリューションの1つとして導入されることが多いクライアント仮想化の導入率に関しては、「全社導入」が11.8％、「部分導入」が14.5％、「試験導入」が4.8％、「導入予定」が4.7％だった。これらの合計は、2014年と比較すると12.6ポイント高くなっている。
IDC Japan シニアマーケットアナリストの渋谷寛氏は、「ワークスタイル変革に対する取り組みは進んでいる。その中でクライアント仮想化が活かされる局面が増えると考えている。ユーザー企業はこれを契機にエンドユーザーコンピューティングを企業IT戦略の要として、真剣に検討する時期が到来している」と指摘している。
