NTTドコモは2026年9月9日、フィリピンの通信事業者であるPLDT Inc.（以下、PLDT）および同社の子会社・Smart Communications, Inc.（以下、Smart）と、フィリピンにおいて、太陽光発電などの再生可能エネルギーと、天気予報の情報をもとにグリーン基地局で利用する蓄電池の充放電を自動で最適化するドコモの「天気予報連動型リチウムイオン電池制御」技術を活用した実証実験を実施したと発表した。
実証では、電力供給環境などの条件が異なるマニラ近郊とセブ島に実証用のグリーン基地局2局を構築し、太陽光発電設備と蓄電池システムに加え、天気予報連動型リチウムイオン電池制御技術を活用したエネルギーマネジメントシステム（EMS）基盤を導入した。電力需要や天気予報と連動して通信基地局における発電や蓄電、給電の制御をあらかじめ最適化する運用は、フィリピンでは初の取り組みになるという。
グリーン基地局のシステム構成イメージ
一般的な太陽光発電設備のみを導入した基地局では、発電できない夜間や悪天候時には商用電力に依存し、停電時には通信が途絶するリスクがある。実証では、太陽光発電に大容量の蓄電池を組み合わせ、さらに天気予報連動型リチウムイオン電池制御技術のアルゴリズムをもとに、フィリピン現地の気候や電力事情に合わせて制御アルゴリズムを再設計することにより、発電・蓄電・給電を24時間最適な状態に制御する。
これにより、夜間や停電時も安定した通信サービスを継続しつつ、再生可能エネルギーの利用効率を高めることで、商用電力使用量を削減し、CO₂排出量の低減を図り、通信基地局の脱炭素化を実現できるという。実証では、太陽光発電の利用効率が実証開始前の38%から61%へ23ポイント向上したことを確認した。
