富士通・IIJら、富士スピードウェイでオール光を活用した「次世代分散型AI処理インフラ」の実証

ノーチラス・テクノロジーズ、インターネットイニシアティブ(IIJ)、東京電力パワーグリッド、中部電力パワーグリッド、富士通、1FINITYの6社は2026年7月27日、新エネルギー・産業技術総合開発機構(NEDO)の「次世代インフラにおける低遅延分散処理技術の有効性検証に関する調査」において、「ワット・ビット構想実現に向けた次世代分散型AI処理インフラの実証実験」を開始したと発表した。

実証は、東京電力パワーグリッドおよび中部電力パワーグリッドが保有する光ファイバーケーブルと、富士通および1Finityが提供する通信装置を組み合わせて「オールフォトニクスネットワーク」(APN)を構築し、離れた2拠点に設置したGPUサーバーの稼働タイミングを制御することで、電力需要状況に応じた柔軟な調整の可能性を検証するとともに、それらを一体的に運用するための低遅延分散処理技術の有効性を検証する。

具体的には、富士スピードウェイで開催されるフォーミュラカーレース「KYOJO CUP」の決勝レースを舞台に、レース中の車載カメラおよびテレメトリーユニット(車載計測装置)から取得した4K映像とテレメトリーデータをリアルタイムで収集し、APNを介して、東京電力パワーグリッドおよび中部電力パワーグリッドのそれぞれの供給エリアに分散配置されたGPUサーバーへ低遅延かつ広帯域な通信で伝送する。

実証実験のインフラ構成図

これにより、伝送したデータは両エリアに分散配置されたGPUサーバーのいずれでも処理可能となるという。AI用途の拡大に伴い、今後増加が見込まれるGPUサーバの電力負荷を需給調整に活用することを見据え、その実現に向けた低遅延分散処理技術の適用可能性を検証する。

同実証は、電力会社間の異なる周波数(50Hz・60Hz)の違いを超えて分散配置されたGPUサーバーを、一体的なAI処理環境として共同運用する日本初の試みとなり、将来的には電力需給に余裕のある地域へAI処理負荷を移すことで、電力設備を効率的に活用する「ワット・ビット連携」の実現につなげていきたいとしている。

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