日本の大手生活用品メーカーのライオン株式会社では、社内のネットワークの延長線上にインターネットがあると捉える、データセンター（DC）中心型のネットワークを運用していました。
しかし、クラウド活用が加速し、インターネットがビジネスへの中心に変化。また、当時は2020年に開催予定だったオリンピック／パラリンピックに向けて、在宅勤務体制の整備やサイバー攻撃対策の強化が求められており、リアルタイムでのネットワーク状況の把握とコントロール、問題発生後の説明責任を果たせるネットワークが必要でした。
さらに、コロナ禍により状況は一変。もともとはモバイルネットワークを用いたVPNを導入していたライオン株式会社ですが、アクセスの集中でVPN接続ができないなどの問題が発生していました。
そこで、ライオンではインターネット中心としてネットワークを考えるSASEへのアーキテクチャ変更を決断。SASEを体現するソリューションであるCatoを採用したことで、テレワーク体制を短期間で全社員向けに整えたほか、運用効率など大幅なネットワーク強化を実現しました。本ホワイトペーパーではSASEにどのように移行し、どのような導入効果を得られたのか、ライオンの事例をもとに紹介いたします。