職場へのモバイル端末の持ち込みが急増しています。勤務先の許可の有無に関わらず、従業員は既にBYOD（Bring Your Own Device：私的デバイスの業務利用）を実行しており、今後も私的デバイスを許可なしに企業ネットワークに持ち込み続ける事が予想されます。
こうした状況で、IT部門がBYODの普及を無視したり、BYODを禁止したりすることは、もはや賢明とは言えません。「IT部門のコストや管理の負担を軽減しつつ、従業員が独自のデバイスで作業できる自由を与える新たなベストプラクティス」と捉え、BYODを積極的にサポートすることが必要と考えられます。
ここで問題となるのが、セキュリティを確保しつつ、生産性向上を実現するために、個人用のデバイスとアプリをどのようにサポートしていくかということです。
本資料では、「BYODの10個のおきて」として、BYODの効率的な管理とコストの削減を実現するための10の鉄則を挙げ、ひとつひとつ解説していきます。