LPWA規格の1つ、LoRaの機能が大幅に進化する。
2021年にLoRa Allianceで新たに仕様が策定された変調方式「LRFHSS：Long Range Frequency Hopping Spread Spectrum」は、1台のゲートウェイに接続できるエンドデバイスの数が従来の数百～数千から、数千～数十万へと増やすことが可能となる。
また、通信距離も高軌道衛星の飛行高度である3万5000kmまで伸ばすことができ、かつ高速移動体との通信も行えるようになる。
これらの進化によりLoRa Allianceが実現しようとしているのが「スマートプラネット」構想だ。
LoRaWANは世界約170カ国の通信事業者に採用されており、数あるLPWAの中でも普及が進んでいる規格の1つ。それでも地球全体で見ると、カバーしているのは地表の10％程度にすぎない。残る90％は海上や砂漠、山間部、密林など、物理的にネットワークを構築するのが難しかったり、利用者がほとんどいないため費用対効果が見込めないエリアだ。そこで、人工衛星を使って軌道上からLoRaWANのネットワークを張り巡らせることで、地球全体をIoT化することを目指すのがスマートプラネットだ（図表1）。
図表1 LoRa Alliance「スマートプラネット」のイメージ
LoRa Allianceには、2016年に英インマルサットなど衛星通信事業者がメンバーに加わり、衛星通信の可能性を探ってきた。
「新変調方式により、地上に配置された多数のセンサーから、高軌道衛星にダイレクトにデータを送ることが可能になる」とセムテック・ジャパン ディレクター 事業開発担当でLoRa Alliance Japan chairmanの植松健太郎氏は話す。
そうした中で、年内にもスマートプラネットの取り組みがいよいよ本格化する。
アイルランドの衛星通信事業者エコスター・モバイルが、高軌道衛星を使った商用サービスを開始する予定だ。石油や天然ガスパイプラインのメーターのスマート化、船舶の運航管理、ダムの遠隔監視、野生動物の個体数管理など用途は多岐にわたる。
英Lacuna spaceや仏ユーテルサットも人工衛星を活用したサービスを提供する予定で、相互にローミングする計画もあるという。