IDC Japanは2024年11月11日、国内デジタルツイン関連市場予測を発表した。
これによると、2023年の同市場は7329億円で、2024～2028年の年間平均成長率（CAGR）は16.4％で成長し、2028年には1兆5674億円に到達する見込みだ。
近年のデジタルツインへの関心の高まりの背景には、コンピューター上での設計開発のさらなる高度化に加えて、設計開発プロセスで活用したデータをOT（Operational Technology）領域へと引き継ぎ、AIやロボットなどと組み合わせることで、生産や社会インフラのためのシステム運用をより高度化していこうという機運の高まりがある。
さらに、サプライチェーン、スマートシティにおける構想や防災、GHG（温室効果ガス）排出量、ヘルスケアにおける患者の身体や健康、物理空間と連携した仮想空間での諸活動（販売、エンターテイメントなど）など、新たな領域でのデジタルツインへの取り組みも始まっているという。
今後の同市場の主な成長要因として、データやシミュレーションに基づく意思決定に対するニーズの増加、現実空間で起きていることの把握や分析・制御に資するデジタル技術の高度化と成熟などが挙げられるとのこと。
IDC Japan Software & Services リサーチマネージャーの小野陽子氏は、「デジタルツインは高度化の途上にある。ベンダーは、表現やシミュレーション、最適化といった手法の研究開発に投資すべきである。IoTで取得した現実空間のデータによる機械学習や、CAEで活用される物理シミュレーションなど、複数の手法をハイブリッドに組み合わせることで、より精緻な分析や予測が可能になるケースが多い」と述べている。
なおIDC Japanは、デジタルツイン関連市場について、現実空間の事象、プロセス、モノや人の形状、状態変化、動き（動作、移動）に関するデータを複数のデータソースからデータ基盤に集約し、サイバー空間上で可視化、分析、制御、最適化、予測およびサービスの提供などを行う幅広い市場として定義している。