Slackがハイブリッドワークに関する調査結果を発表した。
本調査は、Slackが支援するコンソーシアム「Future Forum」が、米・英・仏・独・日・豪のナレッジワーカー（知識労働者）1万人以上を対象に四半期ごとに行っているもので、2022年1月に最新版の調査結果を発表した。世界中でハイブリッドワークが主流となっていることが明らかになったという。
ハイブリッドワークとは、テレワークとオフィスワークを組み合わせた働き方を指す。今回の調査では導入率が58%となり、2021年5月時点の46%から大きく増加した。
また、調査対象の3分の2以上（68%）が望ましい職場環境としてハイブリッドワークを挙げた。日本でも69%が最も理想的な働き方としてハイブリッドを挙げており、これも前回調査の65%と比較して増加している。
働き方の柔軟性を求める声は高まっており、アンケート回答者の78%が勤務場所の柔軟性を、95%が時間の柔軟性を求めているという。今の職場の柔軟性に不満を持つ回答者の72%が転職を検討していることも明らかになった。
柔軟性を求める声は有色人種、女性、ワーキングマザーといった、これまで知的労働において過少評価されてきたグループの間で特に強くなっているという。
このようにハイブリッドワークが進む一方で、オフィスで一緒に働く従業員をひいきしてしまう近接性バイアスのリスクが高まっていると、同調査では分析している。
現在、柔軟性の高い働き方に関して経営層が最も懸念しているのは、リモートワークの従業員とオフィス勤務の従業員に不公平が生じる可能性（41%）であると指摘。従業員に柔軟な職場環境を提供しつつも近接性バイアスを軽減するためには、リーダーが自社における効果的なハイブリッドワークの原則と行動指針を示し、具体的なアクションを起こしていくことが必要になるとしている。
なお、本調査の結果と分析は、Slack公式ブログで紹介されている。