IDC Japanは2018年10月10日、国内エッジコンピューティングに関する市場分関結果を発表した。
エッジコンピューティング活用の主なメリットとしては、通信コストの削減、接続が良くない環境でのコンピューティング機能の利用、ネットワーク遅延の減少、セキュリティ／プライバシーの向上、非力なデバイスからの高負荷処理のオフロードなどが挙げられる。
しかし、今回の調査では、特に通信コストの削減を含む、IoT関連のビッグデータ処理の経済性向上を目的に、エッジコンピューティングを活用したいと考える企業が増えていることが分かったという。
その背景には、ビッグデータ処理にかかるコストが大きな課題になっていることがある。
そこで主なクラウドサービス事業者は、メッセージング、ストリームデータ処理、イベント処理、データレイク、機械学習などのデータ処理機能を持つプラットフォームを、エッジに展開する取り組みを進めているとのこと。CDN事業者も、同様のプラットフォームの配備に取り組んでいるという。
一方、通信事業者については、「ユースケースやビジネスモデルの展望を描く難しさなどから、その商用化には時間を要する」としている。
「通信事業者にとって、データのフィルタリング、加工、分析、蓄積などのデータ処理プラットフォームを、広域ネットワーク内にどのように配備するかは、非常に重要である。これは、先行するプラットフォーム事業者との競争と協調に関する戦略課題でもある」とIDC Japan コミュニケーションズ リサーチマネージャーの小野陽子氏はコメントしている。