「5Gの展開が2020年頃から始まり、今後は6Gが本格化していくフェーズに突入します。一方で、4G/LTEの時代から使われているローバンドやミッドバンドなど、比較的低い周波数帯のネットワーク設備については、十分に近代化が進んでいない状況が長く続いています。地域によっては、20年近くアップデートされていない設備も少なくありません」
こう話すのは、アンドリュー・ジャパン 副社長 兼 カントリーマネージャーの加藤順一氏だ。
1937年に米国で創業したアンドリューは、基地局アンテナや同軸ケーブルをはじめ、通信インフラを支える多種多様な製品・ソリューションを手掛けてきた。2007年に米コムスコープに買収されて以降、「屋外ワイヤレスネットワーク（OWN）」と「分散アンテナシステム（DAS）」の2事業を展開してきたが、2025年2月に両事業を米アンフェノールに譲渡し、同社傘下の事業会社として新たなスタートを切った。
アンドリューは、基地局アンテナからコネクティビティ・ソリューションまでを網羅する包括的なポートフォリオを通じて、通信事業者のネットワーク近代化を支援している。カバレッジ拡大や省電力化、高密度エリアでの容量拡大、PIM（Passive Intermodulation：受動相互変調）対策による通信品質向上、そして接続インフラの簡素化と高信頼化まで、ネットワーク全体を最適化するソリューションを提供している点が同社の強みだ。
加藤氏が指摘するように、生成AIやIoT等の普及に伴い、通信トラフィックがかつてない規模で増加するなか、通信インフラの近代化をいかに迅速に進めていくかは、通信事業者にとって最重要課題の1つだ。では、同社のソリューションがどのように通信インフラの近代化に貢献するのかを見ていこう。