マルチベンダー構成でシステムを構築・運用できるようにすることで、ローカル5Gの普及を推し進める――。これを目的として2022年7月に、会員5社による第1回ローカル5G合同検証会が行われた（参考記事）。翌年の第2回は参加団体・企業が15に増加。検証内容も、5Gコアネットワーク（5GC）と基地局、端末の相互接続性に加えて、アプリケーションやセキュリティ対策ツールとの連携も含めた実践的な内容へと広がった（参考記事）。
そして今回、NEC玉川事業場（神奈川県川崎市）の一画で行われた第3回合同検証会は、工場内環境を想定した低遅延通信や、多端末接続、アバターロボットの遠隔制御、放送業向けの高信頼映像伝送など実際のユースケースを強く意識した検証が行われた。
検証に参加、および検証用デバイス等を提供・出展した企業・団体は約20。NEC、NTT東日本、iD、日本アンテナ、東芝インフラシステムズ、トレンドマイクロ、CTOne、FLARE SYSTEMS、エイビット、AGC、東京大学、インフォシティ、東陽テクニカ、デロイト トーマツ サイバー、OCC、stu、avatarin、サイレックス・テクノロジー、NECマグナスコミュニケーションズらが参加したほか、2023年にローカル5Gでの利用が可能になったiPhoneや京セラ製端末も検証で使用した。