新型コロナウイルス感染症対策として在宅勤務が進む中、遠隔地を繋ぎ、コミュニケーションする手段としてWeb会議の価値がますます高まっている。
Web会議メーカーとして業界を長年にわたりリードしてきたブイキューブ 代表取締役社長の間下直晃氏は、テレワークとWeb会議の現状についてこう語る。
ブイキューブ 代表取締役社長 間下直晃氏
「今までなかなかテレワークは広まらなかった。昨年までは、大規模スポーツイベントに向けて導入する企業が少し増えたという程度。しかし今回の新型コロナウイルス感染症の流行で、日本企業のカルチャーが劇的に変わり始めている。テレワークを含め、働き方改革やデジタル化を進めないと会社が生き残れないことに皆が気づいたのだ」
実際、同社へのテレワークツールの問い合わせも「昨年の同時期と比べて5倍に増えている」という。Web会議に加えて、最近は同社のWebセミナーサービスで研修、イベントなどを開催する企業も増加している。「新型コロナウイルス感染症の件がなくても今年は3500回以上開催している。株主総会向けのサービスも始めていて、先日開催したところ出席者の9割近くがオンラインからの参加だった」
テレワークが実現できることで「移動にかかる時間や金銭的なコストが削減でき、ビジネスのスピード感が上がって機会損失がなくなる。さらに社員のQOLの向上や、地方在住者の採用、雇用の維持など優秀な人材の確保に繋がるし、今後はそもそも柔軟に働けない会社は選ばれなくなっていく」。オンライン上でのコミュニケーションは、今やインフラと言っても過言ではないだろう。