脅威が侵入してから企業・組織の「内部チーム」が検知するまでにかかった機関の中央値は262日――。APAC(アジア・太平洋)地域の企業・組織は、脅威発見までに長い期間を要していることが分かった。
この調査を発表したのはファイア・アイ。同社が4月18日に発行した「Mandiant M-Trends 2019」の日本語版によれば、南北アメリカ大陸は46日、EMEA(ヨーロッパ、中東及びアフリカ)は61日となっており、APACは大きく遅れている。
脅威発見までの時間の長さは、攻撃者から再度ターゲットにされるリスクも高めているようだ。19カ月以内に再び標的となった企業・組織の比率はAPACでは78%と、世界全体の64%を上回っているという。