東京の有名大学群「成成明学」の一角を担う成城大学（以下、成城大）。2015年には、人文社会系大学としていち早く全学共通教育科目に「データサイエンス科目群」を開設するなど、先進的な取り組みで知られている。同学は、教職員の業務効率化や研究支援、そして約5800人の学生が主体的に学べる環境づくりを目的に、ITインフラへも積極的に投資している。
その1つが、BYOD（Bring Your Own Device）を支えるインフラ整備だ。「時間や場所に縛られない学習体験の提供を目指しています」と成城大 メディアネットワークセンター（MNC）課長の五十嵐一浩氏は語る。同学は2007年より、学生が所有する個人PCやスマートデバイスを、学内のどこからでも安全にネットワークへ接続できる「BYODプログラム」を導入している。
そんな中、新型コロナの拡大に伴いオンライン授業がスタンダードになった。すると、学生の保護者から「自宅で授業を受ける際のセキュリティ対策」に関する問い合わせが相次いだという。
そこで成城大は、あるDNS（Domain Name System）セキュリティソリューションを導入したが、運用中に誤検知が頻発。「正常なWebサイトが不正と判定され、アクセスできないケースが少なくありませんでした。また、申告があったWebサイトが本当に悪意あるサイトなのか、判断・調査するための材料も必要でした」と五十嵐氏は振り返る。