「400ギガネットワークが“最適”な速度である時代になったのではないでしょうか」。東陽テクニカの松葉俊信氏はこのように現状を分析する。
我が国のトラフィック量は年間2～4割増と高いペースで増加している。総務省の調査によれば2020年11月には固定系ブロードバンドサービスのトラフィック量は１日あたり約214ペタバイトを記録し、前年同月比で56.7%の増加となった。特に新型コロナウイルス感染症拡大以降のリモートワークや巣ごもり需要の拡大に伴い、増加傾向はいっそう加速している。
そうした背景から、通信事業者ネットワーク（以下、キャリア網）やデータセンターネットワークにおいては、さらなる高速化が求められるようになってきた。
情報通信システム ソリューション部 課長 松葉 俊信氏
400ギガ製品が市場に 国内外の事例も増加ネットワーク技術も進化している。2017年に最大伝送速度400Gbpsを誇る最新規格「IEEE 802.3bs」の標準化が完了し、「日本でも最近ようやく400ギガビットイーサネット（400GbE）に対応した製品が複数出回り始め、ユーザーに選択肢が出てきた状態です」と松葉氏は話す。
通信事業者やデータセンター事業者が、ネットワークの高速化を図る際には、既存の100GbEを束ねる方法と、400GbEなどの新しい規格の製品へリプレースする方法の大きく2通りが考えられる。「状況次第ですが、基本的には400GbE化したほうが良いと考えています」と松葉氏は言う。
理由は明快で、コストを抑えられるからだ。「トラフィックの増加が緩やかであれば、100GbEを束ねることで凌げるでしょう。しかし、その段階的な増やし方では間に合わないぐらいトラフィックが増えています。同じ転送速度を実現する時に、より少ない回線の数で賄えるほうが高効率で、コストを抑えられます」。さらに、スペース／消費電力の削減や、配線のシンプル化などのメリットもある。
実際に、ネットワークを400GbE化している事例は着実に増えている。GAFAなどに代表されるハイパースケーラーのクラウド用データセンターが相次いで導入しているほか、国内においても一部大手キャリアが基幹網への400GbEの伝送装置導入や、法人向けに400GbEのデータ転送サービスを提供開始している。「海外ベンダーの製品を中心に、400GbEの伝送装置の価格も低廉化し始めています」
400GbEのネットワークを構築するにはテストも不可欠だ。そこで、計測のソリューションプロバイダーである東陽テクニカが数あるメーカーから選りすぐって提供するのが「Spirent 400Gイーサ・テストソリューション」である。