IDC Japanは2016年9月8日、国内コラボレーティブ／コンテンツアプリケーション市場予測を発表した。なお、コラボレーティブアプリケーションにはeメールや会議アプリケーションなど、コンテンツアプリケーションとはコンテンツ管理ソフトウェアやエンタープライズポータルなどが含まれる。
この調査によると、2015年の国内コラボレーティブ／コンテンツアプリケーション市場規模は、前年比成長率5.4％の3860億9400万円だった。特にファイル同期／共有ソフトウェア市場のクラウド成長が著しかったことが成長要因になったという。2016年も企業のデジタルトランスフォーメーション（DX）の進行によって市場拡大継続が期待され、前年比成長率3.4％になる見込みだ。
さらに2020年には、国内コラボレーティブ／コンテンツアプリケーション市場規模は4458億2700万円になるとIDCでは予測している。2015～2020年の年間平均成長率は（CAGR）は2.9％。東京オリンピック／パラリンピックに向けたDXの進行、企業の働き方改革によるSaaS型コラボレーション／Web会議サービスなどの成長、コグニティブシステム（認知システム）の業種ソリューションへの浸透などが牽引役になる。
「コラボレーティブ／コンテンツアプリケーション市場は、ユーザー企業へのDXの浸透によって重要性を高めている。ITサプライヤーは、コラボレーティブ／コンテンツアプリケーションの連携強化、クラウドを活用したマイクロサービス機能提供、およびコグニティブシステムを連携させた付加価値の拡大を目指すべきである」とIDC Japanの眞鍋敬氏は分析している。
| 国内コラボレーティブ／コンテンツアプリケーション市場 売上額予測 |
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