ソフトバンクは2026年9月2日、米Sceye（スカイ）社のLTA（空気より軽く、浮力を利用して飛行を維持するHAPS）型のHAPS（成層圏通信プラットフォーム）を用いて、日本でのHAPS商用化に向けた試験サービスの提供に成功したと発表した。日本上空を飛行するHAPSによる通信試験に成功したのは、国内初だという。

米国ニューメキシコ州を出発したSceyeのHAPS（2026年8月9日）

今回使用したHAPSは、8月9日午後10時00分（日本時間）に米ニューメキシコ州を出発し、太平洋上空を約13日間、1万5000km以上飛行し、8月23日午前7時11分（日本時間）に日本上空へ到達した。その後、南海トラフ地震などの大規模災害を想定したエリアである高知県室戸市周辺の上空（室戸岬沖）において、成層圏の風向きや風速などの気象条件を踏まえて機体を運用しながら、指定された試験エリアで長時間にわたって半径最小5km以内で機体の位置を保持できたという。

試験サービスにおけるSceyeのHAPSの飛行ルート

また、室戸市周辺において、HAPSと地上のスマホ間の双方向の通信試験を実施。試験では、HAPSに搭載した4G LTE相当の基地局を、地上ゲートウェイを介してソフトバンクのコアネットワークに接続した。結果、音声通話やテキストメッセージの送受信、SNSなどのアプリケーションの利用、ビデオ通話や動画の視聴といった大容量のデータ通信が安定して行えることを確認したという。

加えて、緊急地震速報や津波警報などの緊急速報メールシステムや、海上保安庁の協力の下、音声通話による118番緊急通報の確認などを行った。データ通信の試験においては、地上基地局との電波干渉を低減しながら、地上ネットワークと同等の通信性能を実現できることを確かめたという。

スマホとの通信試験の様子

今回の試験では、HAPSの通信環境下で、遠隔制御によるドローンの自動飛行を実施し、飛行制御やドローンからの位置情報の送信、映像伝送などを安定して行えることも確認。HAPSの活用により、災害発生時の被害状況の確認や物資輸送、離島・洋上などでの監視、山間部を含む物流、送電線や道路などのインフラ点検、山林の監視など、ドローンを用いた様々なユースケースへの応用が期待できる。

ドローンとの通信試験の様子

さらに、成層圏におけるエッジコンピューティングの可能性を確認するべく、HAPSに処理サーバーを搭載し、HAPS上でデータを処理する検証を実施。結果、HAPS上のサーバーでの応答処理時間は往復平均68ミリ秒となり、インターネットを経由してクラウド上で処理する場合と比較して、通信の遅延を40%以上低減できることを確認。HAPS上にモバイルコアと処理用のウェブサーバーを搭載し、HAPS内で応答処理してその結果をスマホへ返す試験に成功したのは世界初だという。

ソフトバンクとSceyeは、今回のHAPSの試験サービスの提供によって得られた知見を生かし、運用体制の整備や通信品質の向上を進め、2027年以降の日本国内でのHAPS商用化を目指す。