iPhoneの「TD-LTE対応」が2.5GHz帯割当でソフトバンクが激怒した真の理由

UQコミュニケーションズの2.5GHz帯追加取得で、KDDIは移動通信ネットワークの大幅な容量拡大を実現する。一方、追加取得が叶わなかったソフトバンクの孫社長は総務省に対して怒りを露にしたが、その本当の理由は「iPhoneのTD-LTE対応」にありそうだ。

KDDI系のUQコミュニケーションズ(UQ)とソフトバンク系のWireless City Planning(WCP)の2社競合となった2.5GHz帯広帯域移動無線アクセスシステム(BWA)の追加割当で、7月26日、電波監理審議会は対象となった20MHz幅の周波数をすべてUQに割当てることを決めた。

UQは、今回獲得した20MHz幅に新システム「WiMAX 2.1」を導入し、2013年10月末から下り最大110Mbpsの高速データ通信サービス「WiMAX 2+」を提供する計画だ。

WiMAX 2.1は、現在2.5GHz帯でUQが運用しているWiMAXの次世代規格だが、「TD-LTE」(時分割により同一周波数で上り下り相互通信を行う方式のLTEシステム)の仕様を取り入れることで、従来のWiMAXとTD-LTEの双方と互換性を確保している。

日本の2.5GHz帯は、TD-LTEの国際バンドとして米国や中国などの多くの国で利用されることが見込まれている標準周波数帯「バンド41」と整合しており、UQが展開するWiMAX 2.1のネットワークもバンド41に対応したTD-LTE端末で使うことができる。

海外と同一仕様のTD-LTE端末を安価に調達できる点が、WiMAX 2.1の大きな利点となる。

図表 UQコミュニケーションズに割り当てられた新周波数帯
UQコミュニケーションズに割り当てられた新周波数帯

月刊テレコミュニケーション2013年9月号から一部再編集のうえ転載

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