ワイヤレスジャパン2日目は、「IoT、AI、コネクテッドカーでワイヤレスの未来を拓く」をテーマにした基調講演が行われた。その中で、OKI常務執行役員 情報通信事業本部長の坪井正志氏は「5Gが織りなす『高度IoT社会』の未来像」について語った。

OKI常務執行役員 情報通信事業本部長の坪井正志氏

2020年に商用サービスの開始を予定している5G（第5世代移動通信システム」は、最大10Gbpsの超高速、1km3あたり100万台という多数同時接続、約1msの超低遅延を特徴とする。このため、「IoTの基盤を実現するキーテクノロジーとして、新しい分野の市場を創出する可能性が高い」と坪井氏は指摘した。新たに創出されたサービスが社会課題を解決し、安全・便利な高度IoT社会をもたらすと予想されるという。

来るべき高度IoT社会でOKIが特に重点を置くのが、①交通、②インフラ・防災、③流通・製造、④海洋の4分野だ。

OKIは交通、インフラ・防災、流通・製造、海洋の4分野に重点を置く

まず交通については、自動運転や渋滞予測といった自動化・効率化により、クルマにまつわる諸問題の解決を図る。

具体的には、「クルマがIoT端末となることで、そこから上がってくるビッグデータを分析・活用されるようになる」（坪井氏）。国土交通省ではプローブ情報を民間に開放し、運行管理や安全運転支援、労務管理などに活用するための社会実験を実施しており、OKIも参加している。また、5GによるITS高度化を目的とした5GAA（5Gオートモーティブアソシエーション）のメンバーにも名を連ねる。セルラーV2X技術を使い、クルマとクルマ、あるいは歩行者などいろいろなものをつなげるための共同実証を予定しているが、OKIはETCやVICSなど道路側からの情報のやり取りを長年行ってきた知見を活かせるという。

インフラ・防災においては、橋梁やトンネルなどインフラの老朽化や自然災害への対応にIoTを活用する。

OKIは河川監視システムの実証実験に参加しているが、太陽電池駆動の超音波センサーと無線を内蔵した水位計により簡単に設置可能になり、工事費や管理費などのコストを削減することができる。また、これらの仕組みと「防災システムが連携し、確実な情報伝達と早期の避難誘導を実現する必要がある」と坪井氏は語った。