調査データ

日本企業のモバイル活用は進んでいるのか? ―― グローバル調査から見る“世界との差”

文◎坪田弘樹(編集部) 2016.05.19

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HPEアルバが、Economistと共同で行った企業のモバイル活用に関するグローバル調査の結果を発表した。そのデータからは、日本企業の環境も従業員の意識もともに、各国に比べてかなり“遅れている”ことが明らかになった。


「モバイルテクノロジーへの投資と、従業員の満足度やパフォーマンス、忠誠心との間に関連性が認められた」

そう語るのは、米Aruba, a Hewlett Packard Enterprise Company(以下、HPEアルバ)でマーケティング担当バイスプレジデントを務めるクリス・コザップ(Chris Kozup)氏だ。HPEアルバは2016年5月19日、同社の協賛によってEconomist Intelligent Unit(EIU)が実施した調査「Mobility,Performance and Engagement」の結果を発表した。


米Aruba, a Hewlett Packard Enterprise Company(以下、HPEアルバ)で
マーケティング担当バイスプレジデントを務める
クリス・コザップ(Chris Kozup)氏


コザップ氏によれば、この調査は、企業におけるモバイル活用と生産性、従業員満足度等との関連性を検証する目的で行われたものだという。世界9カ国の企業の従業員1865人を対象に行われ、60%が「モバイルテクノロジーによって生産性が向上した」と回答。また、49%が、「時間と場所を選ばずに業務ができること」が生産性を左右する最も大きな要因になると回答している。スマートフォンやタブレット端末を使って場所に縛られずに働ける環境づくりを推進している企業ほど、実際にそのメリットを享受し、従業員からも評価されていることが示されたという。

モバイル活用に“若さ”は関係ない
この調査では、対象となった従業員が、自分の所属する企業がどの程度モバイル技術に対してサポートしているか評価し、そのうえで生産性への影響や満足度に関する質問に答えている。従業員から「パイオニア」と高く評価された企業では、評価の低い企業に比べて生産性が16%、創造性は18%、満足度は23%、忠誠心は21%高く、仕事環境のモビリティ性を高めることが実際にビジネス上のメリットを拡大することにつながっているとコザップ氏は語った。



従業員の年齢層に関係なく、すべての年代で「モバイル活用が生産性向上に寄与した」との回答が多く得られた

そのほか興味深い調査結果として紹介されたのが、モバイル活用と年齢との関係だ。18~35歳、36~50歳、51~65歳の各年齢層に分けて、モバイルが生産性の向上に寄与したかを尋ねたところ、すべての年代において生産性がレベルアップしたと回答したという。

上画像の通り、回答割合も大差ない(全年代が60%前後)。これは、「IT部門が新たなテクノロジーを活用しようとする際に、若い人だけにフォーカスするべきでないことを示している」とコザップ氏。「年齢ではなく、ふるまいや能力にフォーカスするべき。企業内のアーリーアダプタを早めに特定し、その人達に対して、必要な能力を育成し業績アップにつなげていくような活動、戦略が重要だ」と指摘した。

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