企業ネットワーク最前線

日清紡の「災害に負けないICTインフラ」を支える5本柱とは?

文◎太田智晴(編集部) 2014.12.16

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震災から数カ月、日清紡はICTインフラに関して5つの大きな柱からなるBCP(事業継続計画)を策定した。「災害に負けないICTインフラ」を実現するため、日清紡はネットワークやモバイル、クラウドをどう活用したのだろうか。また、業務システムのクラウド化を本格的に進める同社は、コスト削減にも期待している。

 

人間に扮したイヌがユニークなやりとりを繰り広げるCMでお馴染みの日清紡グループ。これからの持続型経済や低炭素社会を支える「環境・エネルギーカンパニー」を旗印に、エレクトロニクス、ブレーキ素材、精密機器、繊維など、多岐にわたる分野で先端テクノロジーを提供している。

その日清紡グループは今、クラウド化に向けて大きく踏み出している。すでに約半分の業務システムをKDDIのクラウド基盤サービス「KDDI クラウドプラットフォームサービス」へと移行。「将来的には、ほぼすべてのシステムをクラウド化する予定です」と日清紡ホールディングスの深川光洋氏は明かす。

 

日清紡ホールディングス 経営戦略センター 経営戦略室 ITグループ 兼 事業支援センター 財経・情報室 情報システムグループ グループ長 深川光洋氏
日清紡ホールディングス 経営戦略センター 経営戦略室 ITグループ 兼 事業支援センター 財経・情報室 情報システムグループ グループ長 深川光洋氏

 

震災をきっかけに“5本柱”でBCP強化へ

日清紡グループが、クラウドへと大きく舵を切ったきっかけは、2011年3月に発生した東日本大震災だった。震災を契機に多くの日本企業がBCP(事業継続計画)の再考を迫られたが、日清紡グループも例外ではなかった。

経営層からの指示を受けた深川氏らは、ICTインフラに関する事業継続計画を2011年8月に策定する。その計画は、次の5つの大きな柱で構成されていた。

1.被災地以外の地域に影響を及ぼさないネットワーク基盤の構築

2.重要データとバックアップデータの安全な保管先の選定と確保

3.社外からも容易に利用可能なリモートアクセス方法の選定

4.社内にあるサーバー室よりも、もっと安全なプライベートクラウド環境へのサーバー移設

5.インターネット接続設備の増強とアウトソース化


日清紡グループのこれら5つの柱からなる取り組みについて、ネットワーク、モバイル、クラウドという3つの視点から見ていくことにしよう。

 

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