最大スループットは10Gbps、遅延時間は1ms以下、そして乾電池で10年動く低消費電力……。5Gの研究開発が世界各地でスタートしているが、ITU-Rなどでは現在このようなスペックが5Gの要求条件として挙がっているという。

5Gへの要求条件

国内でも商用化が始まったばかりの4G（LTE-Advanced）と比べると、まさに夢のようなスペックだが、実は5Gはこれらの要求条件を同時に満たすわけではない。ノキアソリューションズ＆ネットワークス テクノロジー・ディレクターの赤田正雄氏は、「5Gには大きく3つのカテゴリがあると言われている」と話す。一口に5Gといっても、用途別に複数のカテゴリに分かれる見込みなのだ。

5Gの3つのカテゴリと4Gとの比較

そのカテゴリとは、「Extended Mobile Broadband」「Massive Machine Communications」「Ultra Reliable and Low Latency Communications（URC/LLC）」の3つ。赤田氏の解説から、次第に輪郭がはっきりしてきた5Gの姿に迫ってみよう。

ノキアソリューションズ＆ネットワークス テクノロジー・ディレクター 赤田正雄氏

5Gに対する「4つの誤解」

5Gの3つのカテゴリを見ていく前に、まず払拭しておきたいのは、5Gに対するよくある誤解だ。

赤田氏が指摘した誤解の1つめは、「5G＝ミリ波に特化」というもの。10Gbpsという最大スループットを実現するためには、非常に広い帯域幅が必要だ。そのため5Gでは、1GHz幅の帯域も確保可能なミリ波帯の利用が想定されている。ただし、5Gが利用するのはミリ波帯だけではない。800MHz帯や2GHz帯といった既存帯域も統合した技術が5Gだ。また、同様に、「5G＝6GHz以上の新帯域に特化」というのも誤解である。

5Gに対する4つの誤解

赤田氏が挙げた3つめの誤解は、「5G＝全く新しい無線技術」。移動通信の歴史を振り返ると、2Gはデジタル化、3Gは符号多重（CDMA）、4Gは時間・周波数多重（OFDM）と新しい技術が採用されてきた。しかし、5Gは、OFDMやMIMO、ビームフォーミングなど、既存技術の改良と組み合わせにより実現される。

そして最後は、「5Gは2018年までに仕様化」という誤解だ。無線通信への周波数割当に関する国際的なルールは、ITUの下部組織であるWRC（世界無線通信会議）で取り決められているが、5Gの周波数に関しては2019年開催のWRC19で決定する見込みだ。韓国のKTは2018年の平昌オリンピックまでに5Gを実用化するとの考えを示しているが、5Gの周波数が正式に決まるのは2019年なのである。

ノキアが考える5G商用化までのロードマップ

ただ、正式決定前とはいえ、韓国が予定通り5Gの実用化を進めれば、2018年には5Gが具体的なかたちで姿を現すことになりそうだ。2020年の東京オリンピックをターゲットにしている日本とあわせ、「韓国と日本が5Gの最初のマーケットになるだろう」というのが世界の業界関係者の共通認識になっているという。