SPECIAL TOPICゼロトラストの後は何をすべき？　XDRによる面での防御とは

提供◎株式会社IIJグローバルソリューションズ

2021.09.22

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DX戦略を成功させている企業は「デジタル・ガバナンスの整備」を共通して実践している。ポイントとなるのはリモートワークやクラウド・SaaS利用により様変わりした現場のIT環境を、しっかり把握し整備できていること。それを実践する為にはゼロトラストを前提に現場の情報資産を収集・分析・評価すべきだ。そこで鍵となるのがXDRの考え方だ。

企業価値の向上において、DXは欠かせない取り組みだ。しかし自社でDXを推進しようとした場合、具体的に何を実施すればよいのだろうか。IIJグローバルソリューションズの吉田拓未氏は、経済産業省が発表した「DX銘柄2021」をもとに次のように分析する。

IIJグローバルソリューションズソリューション本部 XDRスペシャリスト吉田拓未氏

「DX銘柄に選定された企業が特に重要視し、実践できているポイントは、①情報資産の分析・評価を行い、②トップとDX担当者のコミュニケーションによって、③DX戦略を立案し、企業変革の指標を定めていることだ」

まず1つめの「情報資産の分析・評価」にあたっては、現場のIT環境、セキュリティ、利用されるデータをリアルタイムに把握し、それらが適切な状態か判断・対処する「デジタル・ガバナンス」を整備する必要がある。

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